沿革
History
1969年10月 |
愛知県名古屋市に会社設立 SS向け省力化システム開発・販売 |
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1972年7月 |
東京事業所開設 |
1973年7月 |
我が国初「SS-POSシステム」開発・販売 |
1974年8月 |
関西事業所開設 |
1976年6月 |
中国事業所開設 |
1978年4月 |
九州事業所開設 |
1980年5月 |
東北事業所開設 |
1980年10月 |
コンピュータオンライン網完成サービス開始 |
1980年12月 |
日本石油(株)(現ENEOS(株))と業務提携 |
1982年4月 |
日本電気(株)(NEC)とSS-POSターミナルの共同開発・販売 |
1984年1月 |
CI導入、会社名を(株)ダイテックに変更 |
1984年5月 |
本社コンピュータ専用ビル竣工(現主税町ビル) |
1986年5月 |
北海道事業所開設 |
1987年3月 |
北陸事業所開設 |
1987年11月 |
電気設備業向けCAD販売開始 |
1991年10月 |
建築設備業向けCAD「CADWe'll」開発・販売 |
1991年9月 |
財団法人堀情報科学振興財団設立 |
1994年4月 |
日本石油(株)(現ENEOS(株))「日本石油(株)販売情報戦略システム(NIS)」処理開始 |
1995年6月 |
ジャスダック株式店頭公開 |
1996年10月 |
ローコスト型汎用CAD「ARCDRAW」販売開始 |
1997年10月 |
建築設備業向けCAD「CADWe'll CAPE」販売開始 |
2000年1月 |
IDC(インターネット・データ・センター)竣工 |
2001年10月 |
日石三菱(株)(現ENEOS(株))「日石三菱(株)販売情報戦略システム (ERIX)」処理開始、「ENEOSキャッシュ」カード業務開始 |
2003年10月 |
ISO 9001取得 |
2005年10月 |
ISMS(現ISO/IEC 27001)取得 |
2006年6月 |
収益力強化を目的とした経営の迅速化等のためMBOにより株式非上場化 |
2006年6月 |
堀財団が文化のみち「堀美術館」オープン |
2006年7月 |
株式非上場化による持株会社(株)ダイテックホールディングを設立 |
2006年10月 |
建築設備業向け次世代CAD「CADWe'll Tfas」販売開始 |
2010年9月 |
堀財団公益認定公益財団法人堀科学芸術振興財団に名称変更 |
2012年3月 |
JX日鉱日石エネルギー(株)(現ENEOS(株))「ENEOS Tカード(現金カード)」カード業務開始 |
2014年1月 |
(株)ダイテックホールディングを(株)ダイテックサンズに商号変更 |
2015年4月 |
(株)ダイテックサンズが(株)ダイテックを吸収合併・統合し(株)ダイテックに社名変更 |
2015年5月 |
JX日鉱日石エネルギー(株)(現ENEOS(株))「JX日鉱日石エネルギー(株)販売情報戦略システム(ENERIS)」処理開始 |
2015年7月 |
工務店向け基幹業務システム「工務店向けクラウド」開発・提供 |
2016年4月 |
株式移転により持株会社(株)ダイテックホールディングを設立 |
2017年10月 |
工務店向け基幹業務システム「工務店向けクラウドEX」開発・提供 大規模住宅会社向け基幹業務システム「注文・分譲住宅クラウド」開発・提供 |
2018年3月 |
戸建住宅 現場管理業務システム「現場情報共有クラウド」開発・提供 |
2018年10月 |
(株)ダイテックが(株)ダイテックホールディングを吸収合併 |
2020年3月 |
次世代BIMアプリケーション「CADWe’ll Linx」販売開始 |
2020年4月 |
新設分割により(株)ダイテック新設 |
2020年11月 |
現場デジタル化ツール「現場Plus」提供開始 住宅建設業向け基幹システム「注文分譲クラウドDX」提供開始 |
2023年3月 |
関西事業所を「淀屋橋三井ビルディング」へ移転 |
2023年10月 |
サービスステーション向け勘定系システム「NaviXクラウド」開発・提供 |
2024年2月 |
第2IDC(インターネット・データ・センター)竣工 |
2024年3月 |
中国事業所を「広島JPビルディング」へ移転 九州事業所を「天神ビジネスセンター」へ移転 |
2024年4月 |
東北事業所を「仙台KSビル」へ移転 |
2024年4月 |
住宅建設業向けクラウドサービス「受発注Plus」提供開始 |